原発の再稼動は絶対に許さない!
1月13日の深夜、四国電力の管内で唯一稼動してた伊方原発の2号機が定期検査のために停止して、四国で稼動してる原発はゼロになった。四国電力は「四国の電力の4割は原発によるもの。原発がなくなると大幅に電力が不足する」って言い続けてきたけど、すべての原発が止まっても電力は不足しないってことが証明された。
そして、1月27日の深夜、今度は中国電力の管内で唯一稼動してた島根原発の2号機が定期検査のために停止して、中国地方で稼動してる原発もゼロになった。中国電力も四国電力と同様に「原発がなくなると大幅に電力が不足する」って言って、山口県に上関原発を造ろうとしてるけど、これまたすべての原発が止まっても電力は不足しないってことが証明された。つまり、新しい原発なんて造る必要がなくなったってワケだ。
これで、今、稼動してるのは、北海道電力の泊原発3号機、東京電力の柏崎刈羽原発6号機、関西電力の高浜原発3号機、この3基だけになった。全国に54基ある原子炉のうち51基が止まってるのに、日本中どこも電力は不足してない。それどころか、原発を止めても電力が余ってる地域も多い。東京電力なんて、国内第2位の発電量を誇ってた福島第一原発が事故で発電量ゼロになり、稼動してるのは柏崎刈羽原発の6号機1つだけなのに、電力が余ってるから東北電力に電力融通までしてる。去年、大騒ぎして、死者まで出して計画停電したのは何だったのか?
そんなこんなで、現在稼動してる3基の原子炉も、3月いっぱいまでには順次定期検査に入るため、4月には全国の54基すべての原子炉が停止するって言われてる。たとえ、定期検査のための一時的な停止だとしても、日本中の原発がすべて止まった状態になり、且つ、それでも電力が不足してないってことが証明されれば、今後の「脱原発」に向けての大きな指標になると思う今日この頃、皆さん、いかがお過ごしですか?
‥‥そんなワケで、「計画停電」なんていう茶番劇まで披露して「原発がないと電力不足になる」っていう洗脳を続けてるニポンの電力会社だけど、冒頭に書いたように、ずっと「電力の4割は原発によるもの」って言い続けてきた四国では、現在、すべての原発が停止してるのに、電力不足は起こってない。これはいったいどういうことなのか?‥‥ってなワケで、まずは四国の電力事情について、フランク・ザッパに解説しとこうと思う。
四国電力が供給できる電力の総量は857万9000キロワットで、このうちの約8割を自前の発電施設で発電してる。自前の発電施設の内わけは、火力発電57%、原子力発電23%、水力発電17%、自然エネルギー1.5%だ。そして、残りの約2割の電力は、発電施設を持つ自治体や企業などから買い取ってる。高知県の県営の水力発電所、徳島県の電源開発(Jパワー)、愛媛県の住友共同電力、四国以外では長崎県の電源開発(Jパワー)などから買い取ってる。なんでかって言えば、自前で発電するよりもコストが安くすむからだ。そして、これらをぜんぶ足したのが、857万9000キロワットっていう供給可能な電力の総量だ。
一方、需要のほうはと言えば、四国全体で、現在の冬のピーク時で最大490万キロワット、夏のピーク時で最大570万キロワットって言われてる。四国の伊方原発の発電量は、1~3号機までの合計が202万2000キロワットだから、原発をぜんぶ止めても残りは655万7000キロワットもあるワケで、夏のピーク時だって楽勝だ。じゃあ、どうして電力が不足するなんて言うんだろう?それは、四国電力が民間企業で、金儲けを目的に運営してるからだ。
四国電力では、他の電力会社と同じく、原発の稼働率を上げるために火力発電を止めてる。火力はコストが掛かるから、なるべく原発の稼働率を上げたほうが儲かるし、火力を止めれば原発による発電の割合が増えるから原発の必要性もアピールできる。その結果が、冒頭に書いた「電力の4割は原発によるもの」っていう宣伝文句だ。本来は全体の2割ほどなのに、他の発電を止めて原発の占める割合を4割にまで引き上げて、あたかも原発がないと電力が大幅に不足するってふうに演出してるワケだ。
だから、その原発がすべて停止したとこで、今まで止めてた火力発電を稼動させればいいだけの話だし、それ以前に、四国電力には電力が有り余ってる。何しろ、東電と同じく他の電力会社に「電力融通」してるんだから。その上、これにしたって、「融通」なんて言葉を使って、いかにも「助け合い」をしてるみたいに装ってるけど、所詮は金儲けのための「売電」でしかない。一年でもっとも電力を使う夏のピーク時でも、最大570万キロワットしか必要のない地域なのに、どうして857万9000キロワットもの供給量があるのか?それは、必要以上に発電して、余った電力で金儲けするためなのだ。
‥‥そんなワケで、あたしが今いる中国地方も、唯一稼動してた島根原発の2号機が1月27日に停止して、稼動してる原発はゼロになった。だけど、四国と同様に、特に何も問題は起こらない。だって、中国地方の電力需要は、夏のピーク時で最大1070万キロワットなんだけど、供給のほうは島根原発の2号機が稼動してた時で1220万キロワット、島根原発の2号機は82万キロワットだから、止まったって痛くも痒くもない。ようするに、すべての原発が停止しても、夏のピーク時だってノープラモデルってワケだ。
じゃあ、中国電力は何のために山口県のかけがえのない美しい海を埋め立てて上関原発を造ろうとしてるのかって言えば、これには2つの理由がある。1つは、四国電力と同じく、必要以上の発電をして、関西電力や九州電力に売るためだ。百歩ゆずって、自分たちの住んでる中国地方の電力が不足してて、そのために原発を新設するってことなら、反対運動を続けてる祝島の人たちだって1マイクロシーベルトくらいは理解してくれるかもしれない。だけど、自分のとこの電力は十分に足りてるのに、ヨソに電力を売って金儲けするために原発を新設するなんて、こんなこと絶対に許せるハズがない。
そして、もう1つの理由ってのは、これこそが活断層だらけの地震大国に原発を林立させてきた元凶なんだけど、皆さんご存知の「総括原価方式」ってワケだ。この電気事業法が定めた料金制度によって、ニポンの各電力会社は、地域独占してるのにも関わらず、言い値で電力を売ることができる。東電の西沢俊夫社長は「値上げはわれわれ事業者としての義務というか権利ですので」ってノタマッたけど、このセリフにいくらムカついても、利用者は一方的な値上げに従うしかない。これほどの大事故を起こしておきながら、こんなセリフを平然と言えちゃうのも、天下御免の「総括原価方式」、問答無用の「総括原価方式」、厚顔無恥の「総括原価方式」があるからだ。
この「総括原価方式」ってのは、電力を作るための必要経費に一定の報酬率(現在は3%)をカケて電気料金を設定するってシステムなので、一見、普通の商売とおんなじで何も問題のないように見える。電力を作るための必要経費が100円で、そこに利益の3円をプラスして103円を請求されても、利用者は何も文句なんてないだろう。だけど、問題なのは、この必要経費の部分なのだ。「電力を作るために必要なのは何?」って聞かれれば、普通は発電所や燃料など、それこそ「発電に必要なものだけ」を思い浮かべるだろう。
だけど、たとえば東電の場合には、社員のための保養施設の運営費から社員の慰安旅行、果てはゴルフやテニスのプレー代まで「電力を作るための必要経費」として計上してある。それも、東電の保養施設ならともかく、「東電広告株式会社」なんていう電力とは無関係の子会社の保養施設のぶんまで計上されてる始末。こうした保養施設の中には、ゴルフ場まで併設してる豪華なホテルもある。そして、これだけでもシャレにならないのに、さらにシャレにならないのが、社員の財形貯蓄の金利だ。東電の社内の財形貯蓄には、今どき考えられない年8.5%もの高金利がついてるんだけど、この金利のぶんまでが「電力を作るための必要経費」に上乗せされてるのだ。
こんなふうにして、電力とは無関係のものを次から次へと上乗せして計算した「電力を作るための必要経費」に、さらに利益ぶんとして3%をカケたものが、世界一高いと言われてるニポンの電気料金てワケだ。普通に考えたら、利益ぶんの3%の中から保養施設の運営費だの慰安旅行の代金だのを捻出するもんだと思うし、社内の財形貯蓄の金利は預かってるお金を運用して生み出すもんだと思う。だけど、この「総括原価方式」っていう「何をしても絶対に損をしないシステム」によって、なんでもかんでも必要経費、つまり「原価」にできちゃうから、8.5%なんていう考えられない金利まで支払えちゃうってワケだ。
で、話をクルリンパと戻すけど、電力が足りてるのに電力会社が原発を造ろうとするのは、発電所の数が増えれば、この「総括原価方式」によって「原価」も増え、結果、「利益」も増えるからだ。その上、原発を造れば国から1兆円もの補助金が出るんだから、造れば造っただけ儲かる仕組みになってる。さらには、余分に発電してヨソに売ることもできるんだから、こんなにおいしい話はないだろう。そして、原発を誘致した地域の首長たちにしたって、マトモに働いてたら一生手にできないほどの大金が降ってくるんだから、こりゃあ笑いが止まらないってもんだ。
‥‥そんなワケで、日本一の「原発銀座」と呼ばれてる福井県には、敦賀原発を抱える敦賀市の市長で「全国原子力発電所所在市町村協議会(全原協)」の会長でもある河瀬一治を始め、原発マネーに首までドップリと浸かった原発推進派の猛者たちが勢ぞろいしてる。河瀬一治は、今年1月4日の新年の会見で、定期検査のために停止してる敦賀原発2号機の再稼動を認めるって宣言した上に、2月1日の会見では、政府が原発の運転期間を原則40年までに制限するという法案を示してることについて、「たとえ40年が過ぎていたとしても再稼働は行うべきだ」ってノタマッた。なんでかって言えば、自分のとこの敦賀原発1号機が、今年で運転42年目を迎えるからだ。そして、3号機と4号機を増設する計画まで口にして、この2機が完成するまでは、40年が過ぎてても「完成までのつなぎとして敦賀1号機を運転させる必要がある」ってノタマッた。
一方、ご近所の高浜原発がある福井県高浜町では、福島第一原発の大事故から半年しか経ってない去年の9月に、高浜町議会が「(原発事故が起こったからと言って)エネルギー政策が脱原発に大きく振れてしまうことなく、安全確保を前提に今後も原子力を堅持すること」を国に求める意見書を可決した。で、この意見書を提案したのが高浜町議会の副議長、粟野明雄なんだけど、この人が経営してる金属加工会社「粟野鉄工所」は、去年までの3年間に、分かってるだけでも65件、合計で3億6000万円もの工事を関西電力や関西電力の関係会社から受注してたことが発覚した。去年の流行語大賞の「絆」が、こんなとこにもシッカリと結ばれてたみたいだね。
ま、これは福井県に限ったことじゃなくて、全国の原発がある市町村は、もれなくおんなじ癒着システムで電力会社と地元の有力者とが甘い汁を吸い合ってるワケだけど、これほどの大事故が起こり、未だ収束のメドも立ってない状況でも、コイツラの頭の中には「金儲け」のことしかない。だから、とにかく「原発の火を消すな!」ってワケで、「再稼動」という既成事実を積み上げていき、ホトボリがさめたころに次の原発を新設しようって魂胆なのだ。
‥‥そんなワケで、マクラには「現在稼動してる3基の原子炉も、3月いっぱいまでには順次定期検査に入るため、4月には全国の54基すべての原子炉が停止するって言われてる」って書いたけど、この「全国の54基すべての原子炉が停止する」って状況を待ち望んでるのが「お金よりも命が大切」だと思ってる脱原発派の人たちなら、何としてでもこれを阻止しようとしてるのが「命よりもお金が大切」だと思ってる原発推進派の金の亡者たちだ。そして、その先鋒を切ってくるのが、福井県の「原発銀座」の最大の原発、大飯原発だ。
たまに「おおいい原発」って言う人がいるから、念のために書いとくけど、これは「おおい原発」って読む。原発の「多い」原発銀座にあるから「おおい原発」って覚えとくといい。ニポンで最大なのは、東電の柏崎刈羽原発で、2番目が東電の福島第一原発で、3番目がこの関西電力の大飯原発だったんだけど、福島第一原発の廃炉が決まった今、この大飯原発はニポンで2番目の規模という、もはや誰にも自慢できない恥ずかしい勲章を手に入れたのだ。
で、この大飯原発は、現在、1号機から4号機までのすべての原子炉が停止してるんだけど、国民の命よりも金儲けを優先する野田政権は、大飯原発の3号機と4号機を4月に再稼動させようと目論んでる。そして、この再稼動が実現すれば、「4月には全国の54基すべての原子炉が停止する」っていう脱原発派の人たち、全国民の8割以上にも及ぶ人たちの希望を打ち砕くことができるってワケだ。
停止中の原発について野田ちゃんは、去年9月の所信表明演説で「再稼働を進めていく」って平然と公言してるし、こないだの「ザ・闘論」に出演した野田ちゃんの側近の近藤洋介議員なんて、「原発を再稼動しなければ電力不足になる」って大嘘をついた上に、「必要なら原発の新設も進める」って発言したもんだから、Ustreamのチャットには「近藤死ね!」のコメントが殺到したほどだ。
だけど、こんな顔ぶれが現在の政権を牛耳ってるワケだから、国民の願いとはウラハラに、「再稼動ありき」のインチキな公聴会が行なわれ、「再稼動ありき」のインチキなストレステストが行なわれ、「再稼動ありき」のインチキなIAEAの招聘が行なわれ、「再稼動ありき」のインチキな地元説明会が行なわれ、これまでずっと甘い汁を吸い続けてきた地元の首長や権力者たちによって、まるで福島第一原発の事故など起こらなかったかのように、大飯原発の3号機と4号機が再稼動するっていうシナリオだ。
‥‥そんなワケで、大飯原発の再稼動に反対してる福井県や近隣の府県の人たちは、2月4日と5日に大きな集会やデモを行ない、関西電力滋賀支店を取り囲んで「再稼動反対」を訴えた。再稼働反対の署名も、すでに5万人近く集まってて、これは関西電力の管轄内の2府5県の知事に提出される。だけど、それでも、大飯原発の3号機と4号機は再稼動されるだろう。何故かと言えば、去年の11月1日の悪夢があるからだ。
去年の11月1日の深夜、トラブルで停止してた九州電力の玄海原発2号機は、あれほど多くの人たちが連日デモをして、座り込みをして、反対の署名を集めて提出して、陳情して、ファクスやメールを送って、できる限りの意思表示をしたのにも関わらず、それを無視して再稼動させたからだ。それも、11月に強引に再稼動させたところで、翌月の12月には定期検査のために停止しなきゃならないことが分かってるのに、その上、電力は十分に足りてて、無理に原発を再稼動させなきゃならない理由なんてなかったのに、たった1ヶ月だけ再稼動させたのだ。
九州電力と言えば、ヤラセの説明会やヤラセのメールが発覚したばかりだったし、県知事や町長との癒着も発覚したばかりだった。ワイロ代わりに有力議員たちのパーティー券を買ってたことも発覚したし、普通の企業なら検察の捜査が入ってもおかしくないレベルの不祥事が連発した。それなのに、市民の声を無視して、原発を再稼動させたのだ。それも、深夜にコッソリと。1ヶ月後には検査のためにまた停止しなきゃならないのに、電力は十分に足りてるのに、どうしてここまで強引に再稼動させたのかって言えば、それは、今後も原発を推進してくための「既成事実作り」ってワケだ。
不祥事に次ぐ不祥事を連発して、世間に対して肩身が狭いハズの九州電力でさえ、こうして平然と原発を再稼動させたんだから、いくらデモをしようが、いくら署名を集めようが、4月になったら関西電力が大飯原発の3号機と4号機を深夜にコッソリと再稼動させることは目に見えてる。何しろ、政府がお墨付きを与えたからだ。だけど、こんなのは、まだマシなほうだ。だって、一応は事前に発表してからの再稼動だからだ。原発マネーに目がくらんで常軌を逸してる守銭奴たちには、もはや一般常識なんて通用しない。それは、自民党の中でも貴重な脱原発派の河野太郎議員の、1月26日付の次のツイートを見てもらえれば分かる。
@konotarogomame
河野太郎
実に不思議だが、在京のEU加盟国の大使館関係者から、深夜、同じ問い合わせがぽつぽつと入る。保安院が、311が過ぎたら、新規制庁ができてルールが変わる前に10基程の原発を再稼動させるとブリーフィングしているらしい。現職の官僚からの説明だそうだ。経産大臣はご存じか?
https://twitter.com/#!/konotarogomame/status/162191929805770753
どこかの知らない人のツイートや伝聞のツイートなら真偽を疑うとこだけど、仮にも著名な国会議員本人が「自分が実際に複数の関係者から聞いたこと」としてツイートしてるんだから、疑う余地はないだろう。ちなみに「ブリーフィング」ってのは「報告」とか「説明」って意味だ。つまり、4月に原子力規制庁が発足したら、いろいろと規則が変わって今までのように簡単には原発を再稼動させられなくなるかもしれない。しかし、大震災から一年にあたる3月11日よりも前に再稼動させたら、さすがに世論の反発が大きいと予想される。そのため、3月11日を過ぎてから4月に原子力規制庁が発足するまでの間に、マトメて10基くらい再稼動させてしまえ‥‥ってことだ。
‥‥そんなワケで、原発を再稼動させなくても電力は十分に足りてるのに、とにかく再稼動させて今後の新設につなげたい、これからも原発利権で甘い汁を吸い続けたい‥‥っていう金の亡者どもが、これほど大きな事故が起こったのにも関わらず、目先の金儲けのために取り返しのつかないことをしようとしてる。野田ちゃんにしても枝野ちゃんにしても細野ちゃんにしても「最終的には地元の合意が得られなければ再稼動できない」だなんて、一見、市民の側に立ったようなセリフを連呼してるけど、その地元の首長や権力者たちこそが、誰よりも原発利権で甘い汁を吸い続けてきた守銭奴なんだから、原発を誘致した時のように、またも大金をバラ撒いて「地元の合意」をデッチ上げるに決まってる。そして、たった1ヶ所でも再稼動を許してしまえば、これが免罪符となり、あとは雪崩を打ったように全国各地の原発が次々と再稼動していき、コロアイを見計らって上関や大間の新設計画も本格的に再開するだろう。だから、この国を安心して暮らせる国にするためには、次世代を担う子どもたちに安心して手渡せる国にするためには、まずは3月11日を過ぎてから4月に原子力規制庁が発足するまでの原発マフィアどもの動向を全国民が注視すること、そして次に大飯原発の4月の再稼動を絶対に許さないこと、この2点が未来への重要な鍵になると思う今日この頃なのだ。
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